マンチェスター・シティ、来季プレミア不在か　「1年降格では不十分」とライバルが警戒

2026.10.06

Sky Sports

マンチェスター・シティがプレミアリーグの財務規則違反をめぐる独立委員会の判断に対して控訴した一方、プレミアリーグのライバルクラブは、控訴が失敗した場合、シティが来季もトップリーグで戦うことを想定していないようだ。

独立委員会は先週、シティが9シーズンにわたって100件を超える規則違反について有罪と判断。これを受け、イングランド国内だけでなく欧州のクラブからも、違反の規模に見合った処分を求める声が強まっている。

シティは「包括的かつ反論の余地のない証拠が存在する」と主張し、改めて無実を訴えている。

しかし、独立委員会が公表した判断内容は、9シーズンに及ぶ規則違反が競争環境を歪めたとするもので、ライバルクラブの間では、仮にシティが1年間だけプレミアリーグを離れる処分になったとしても、それでは不十分との見方が広がっている。

一方で、シティの降格には別の側面もある。今季の残留争いでは降格枠が1つ減り、タイトル争いからシティが外れることで他クラブにも欧州大会出場枠獲得の可能性が広がるためだ。

シティの控訴と並行して、制裁を決める審理が行われる見通しだ。2024年に42日間にわたる審理を担当し、今回の判断を下した3人の委員が制裁についても判断する。

プレミアリーグ側が処分案を提示し、シティ側の弁護士が反論する形となる。双方に制裁への控訴権があるため、問題が来年まで続く可能性もある。

過去にはエバートンが財務規則違反1件に対して12ポイントの勝ち点剥奪を求められ、その後の控訴を経て最終的に6ポイントの剥奪となった例がある。

元リバプールのジェイミー・キャラガー氏は、今回の問題について早期決着を求めている。

「今季中に処分を決める必要がある。マンチェスター・シティは来季に影響を受けなければならない」

さらに、処分は1シーズン限りではなく、長期間にわたるべきだとの見解も示した。

独立委員会は、オーナーからの8億3000万ポンド以上の資金が収益を膨らませ、プレミアリーグとUEFAの財務規則をクリアするための一連の「偽装された取り決め」に使われたと結論づけている。